年収の話題で最もよく引用されるのが、この数字です。
469万円
全職種平均を40万円上回る
全職種の平均である 429万円 を40万円上回っており、「エンジニアは稼げる」の根拠として使われます。
ただ、この数字を自分の年収と並べて上か下かを見るのは、ほとんど意味がありません。この平均は、互いにまったく違う条件の人たちを1つの数字に潰した結果だからです。
以下、5つの軸で順に割っていきます。割るたびに平均は姿を変え、最後には消えます。
平均469万円が混ぜているもの
469万円（doda「平均年収ランキング2025」） の母集団は、2024年9月から2025年8月末までに doda へ登録した20〜65歳の正社員、約60万件です。この中には次のような人が全員入っています。
- 入社1年目で、まだレビューを通らないコードを書いている人
- 実務10年目で、設計から障害対応まで一人で回している人
- 東京の外資系企業に所属する人と、地方の受託開発会社に所属する人
- 上場企業の給与テーブルの中にいる人と、SESで商流の3次請けにいる人
この4つだけで、実際の年収は2倍以上に開きます。平均はその全部を足して人数で割った値なので、どの層にも当てはまらない数字になります。
なお、この金額は支給額であって手取りではありません。額面469万円の手取りは、扶養や住んでいる自治体にもよりますが、おおむね370万円前後です。
軸1：年代で割る
まず年代です。全職種の数字ですが、年収がどう動くかの形は同じです。
365万円
前年から5万円アップ。全年代で最大の伸び
601万円
前年から6万円ダウン。全年代で最大の下落
20代 365万円 と50代以上 601万円 では236万円の開きがあります。間の年代は、30代が 454万円、40代が 517万円 です。
前年比が示している変化
この4つは、前年からの動き方が対称ではありません。
| 年代 | 平均年収 | 前年比 |
|---|---|---|
| 20代 | 365万円 | +5万円 |
| 30代 | 454万円 | +3万円 |
| 40代 | 517万円 | −2万円 |
| 50代以上 | 601万円 | −6万円 |
若い年代が上がり、上の年代が下がっています。 初任給の引き上げ競争と、年功で積み上がった層の頭打ちが同時に起きた結果です。
この傾向が続くなら、「勤め続ければ上がる」という前提は弱くなります。20代のうちに市場価値を上げた人が、そのまま伸びる形に近づいていきます。
軸2：性別で割る
487万円 に対して 370万円。差は117万円です。
同じ職務でこれだけ違うというより、職種構成と就業継続率の差が大きく効いています。ただし、平均を自分の基準にしている人にとっては、どちらの平均を見ているかで20%以上ずれるという点だけは押さえておく価値があります。
軸3：経験年数で割る
ここからは当サイトの推定モデルです。上場・大手企業／東京勤務／スキルは中位、という条件を固定して、経験年数だけを動かします。
| 実務経験 | 推定レンジ | レンジの図 |
|---|---|---|
| 未経験 | 340〜399万円 | |
| 1年未満 | 383〜449万円 | |
| 1〜2年 | 425〜499万円 | |
| 3〜5年 | 531〜624万円 | |
| 6〜9年 | 638〜748万円 | |
| 10年以上 | 723〜848万円 |
未経験と10年以上で2倍以上の開きがあります。平均の 469万円 は、この表のどこか1点ではなく、表全体を人数比で均した結果にすぎません。
そして注目すべきは伸び幅の偏りです。1〜2年から3〜5年へのジャンプが116万円と最も大きく、それ以前（各46万円）の2.5倍あります。詳しくは経験年数別の記事で扱います。
軸4：企業タイプで割る
実務3〜5年という同じ条件のまま、所属先だけを変えます。
| 企業タイプ | 推定レンジ | レンジの図 |
|---|---|---|
| メガベンチャー・外資 | 604〜709万円 | |
| 上場・大手 | 531〜624万円 | |
| 中小の受託・SIer | 459〜539万円 | |
| スタートアップ | 483〜567万円 | |
| SES | 411〜482万円 |
同じ経験年数・同じスキルでも、上端と下端で210万円の差が出ます。これは実力差ではなく、事業の利益率と商流の深さという構造の差です。
平均を1つの数字で語ると、この構造がまるごと見えなくなります。
軸5：勤務地で割る
| 勤務地 | 推定レンジ | レンジの図 |
|---|---|---|
| 東京 | 531〜624万円 | |
| 大阪・名古屋・福岡 | 468〜549万円 | |
| その他の地域 | 441〜518万円 | |
| フルリモート | 510〜599万円 |
東京とその他の地域で99万円。全産業の統計ではもっと大きな差が出ますが、IT職は給与テーブルの全国一律化とリモート勤務でこの差が縮んでいます。
条件を揃えても、まだ200万円の幅が残る
ここまで5つの軸で割ってきました。ではすべて揃えれば1点に決まるかというと、決まりません。
「実務3〜5年・東京・上場企業」という同じ枠の中で、スキルの水準だけを変えるとこうなります。
- スキル下位（スコア30）：491〜576万円
- スキル中位（スコア50）：531〜624万円
- スキル上位（スコア85）：602〜707万円
中央値で121万円の差です。スコア0と100の両端まで広げれば220万円になります。
経歴書に書ける情報がすべて同じでも、これだけ動く。 その差を作っているのは、非同期処理の実行順序を説明できるか、件数が10倍になったときにどこが遅くなるか予測できるか、壊れているコードの原因を切り分けられるか、といった部分です。これらは「経験年数3年」という文字列には一切現れません。
「平均より上」で安心してはいけない
自分の年収が469万円を上回っていたとします。それは「同年代・同条件の中でも上」を意味しません。
平均には未経験者も新卒も含まれています。実務経験が3年以上あれば、平均を超えるのはむしろ普通のことです。上の表で見たとおり、3〜5年・東京・上場企業ならスキルが下位帯でも中央値は534万円になります。
平均年収の正しい使い方
では平均は無意味かというと、そうではありません。次の2つには使えます。
- 市場全体の温度を見る — 3年連続で上昇しているという事実は、IT人材の需給が緩んでいないことを示します。経済産業省の推計では、2030年に最大 79万人 のIT人材が不足するとされています
- 前年比の方向を見る — 20代が上がり50代以上が下がっているという非対称は、評価軸が年功から市場価値へ移りつつあることを示唆します
逆に、個人の適正年収を判断する用途にはまったく向きません。 そのためには、経験年数・企業タイプ・勤務地を揃えたうえで、さらにスキルの水準を測る必要があります。
まとめ
- 平均469万円は、年代・性別・経験年数・企業タイプ・勤務地をすべて潰した数字
- 年代で236万円、企業タイプで210万円、勤務地で99万円、スキルで121万円の幅がある
- 条件を全部揃えてもなお残る幅を作っているのが、経歴書に書けないスキル
- 平均は市場の温度を測る道具であって、個人の適正年収ではない